ミレニアル世代への情報収集 - 日日平安ｐａｒｔ2

１９８０年代から２０００年代初頭に生まれた若者のことを、アメリカではミレニアル世代と呼ばれるそうだ。幼い頃からネットに親しみ、“デジタルネイティブ”ともいわれる。
パソコンの所有率は９割を超え、ＳＮＳ(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を積極的に活用している。

新興メディア台頭の反面、伝統メディアである新聞社は、新時代への対応を模索しつつ、ジャーナリズムのあり方にも波紋は広がっている。ネット活用が進む中、メディア界が大きく様変わりしているというのである。

＜今の若者は、新聞が情報の中心にない初めての世代であり、彼らの望む方法でニュースを提供しない限り、ミレニアル世代の目に触れる機会がなくなる＞との危惧する声も上がっている。

アメリカで、２１世紀に大人となったこの世代の６割以上が、ＳＮＳのフェイスブックから政治ニュースを得ているとされる。この世代が親しむＳＮＳや、スマホ、タブレットなどのモバイル機器を使い、どのようにニュースを見せるかの討議が繰り返されているそうだ。

フェイスブックの発表では、ニューヨーク・タイムズ、ＮＢＣニュース、英紙ガーディアンなど米欧の９メディアから、記事の直接提供を受け、各メディアのウェブサイトを経ず、フェイスブック上で記事を読めるようにしたという。

(ミレニアル世代の利用が多い)新興のネットメディアの勢いは強く、オバマ米大統領も今年２月にネットメディアの“Ｖｏｘ(ヴォックス)”と“バズフィード”のインタビューに相次いで応じている。Ｖｏｘの動画では、大統領の語りにＢＧＭで盛り上げ、内容に合わせたグラフや数字を次々と表示させて、編集でも目を引いた。

一方、日本でも若者の“新聞離れ”が指摘され、その傾向はますます加速しているという。テレビやラジオ、新聞など複数のメディアの中から＜１番目に欠かせないメディア＞を選んでもらうと、５年前の前回調査との比較で＜インターネットを挙げた人が新聞を大きく上回った＞のだという。

“１日に１度は新聞に触れる人”の割合も、６０代以下の全世代で１０ポイント以上減少していて、まさに新聞は“老人メディア”といわれるまでになっている。
また、インターネットに毎日触れる人の割合は、１６～１９歳が６５％、３０代で６１％、４０代は５６％、５０代３７％、６０代２０％、７０歳以上は５％との結果であった。

この調査では、新聞社のウェブサイトで記事を読んでいる場合も、インターネットにカウントされることになるそうだが、紙媒体としての新聞離れの進行は確実だといえそうだ。

スマホなどを使い、フェイスブックから外部サイト経由で記事を表示すると、平均８秒かかるそうであるが、(米国・フェイスブックの)新サービスではその１０倍以上速くなるという。
提携先の一つであるニューヨーク・タイムズは、一般ニュースで＜提携メディアの本業をむしばむ恐れがある＞と懸念を示すなど、米メディア界はかたずをのんで行方を見守っているそうだ。

新興ネットメディアは成長産業と目され、資金も潤沢に流れ込んでいる。
動画ニュースに強みを持つ“Ｖｉｃｅ(ヴァイス)・メディア”は昨秋、５億ドル(約６２０億円)をベンチャーキャピタル(起業投資会社)などから調達。バズフィードも昨夏、５０００万ドル(約６２億円)を追加調達したとのこと。

ただ、ネットメディアの多くは大半の収入を広告に依存している。広告収入は閲覧回数や訪問者数などに比例して決まることが多く、読者の感情をあおるような見出しをつけたり、大げさな内容を記事化するという懸念も残る。
｢ジャーナリストは読者に信頼され、正確で質の高い記事を書こうとしてきたが、今はウェブサイトなどでの閲覧数を増やすよう駆り立てられている｣との指摘もあるようだ。