つながることで得られるもの

モノとモノをつなぐと言われても、理解しにくいのがＩｏＴ(Internet of Things)である。パソコン、スマートフォン、タブレット端末がインターネットにつながるのはよくわかる。それがＩｏＴでは、ネットにつなぐものが家電、自動車、センサーなど様々なものに広がる。

公園のゴミ箱でさえ、センサーをつけてネットにつなぐという。ゴミの量がネットで確認できて、収集車の台数や走らせる頻度が判断できる。それで、人件費やガソリン代の節約にもなる。アメリカでは回収コストが３分の１になったとのこと。

日本で赤字のバス会社が、衛星を使った位置情報と乗降客数を数えるセンサーをネットにつないで黒字化した例もあるらしい。継続的に取得したデータから、バス停の配置や時刻表を見直したのだ。

ＩｏＴの本質は、センサーやネットを使いアナログのものをデジタル化すること。何をつなげるかは創意工夫次第だといわれる。

自動運転の開発では、走行速度や前の車との距離などの各種データを集める。ＩｏＴの役割はデータを採ることで、裏方の仕事のようだ。それは、１０年、２０年かけてじわじわと産業や暮らしに入り込んでいく。

パソコンとインターネットが一般化されて約２０数年。政府は成長戦略｢第４次産業革命｣を進める。ビッグデータ、ＡＩ(人工知能)と並び、ＩｏＴは“魔法のつえ”の如く称されている。

流通業界では、２０１０年度に約３万人だったドライバー不足が、２０年度には約１１万人にまで膨らむ見通しとのこと。ドライバーの高齢化が進むなか、十分に若手を確保できていないのが要因の一つである。

昨年、宅配最大手のヤマト運輸はライバル企業に、トラック輸送の連結協力を呼びかけた。深刻なドライバー不足を解消するため、高速道路での共同輸送に取り組む方針だという。

企業の枠を超えた連携によって、(インターネット通販の拡大で)取扱量が急増している
物流インフラの維持を図るのだ。

共同輸送では、先頭の大型トラックに他社のトレーラーを連結して、高速道路を走る方式を検討。そのことで、先頭車両のドライバー１人でトラック２台分の荷物を運べるようになるという。高速道路の外では各社が自社のトラックで待ち受け運ぶ。

ドライバー不足対策を後押しする国土交通省も全長２５メートルの連結トラックの解禁を検討(昨年の時点)とのことであった。

古くから｢押してもだめなら引いてみな｣との言葉がある。ＩｏＴや流通トラックでの“人手不足とコスト削減”に関しては、＜限界見えたらつないでみな＞の発想なのである。